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交通事故はどこで起きる? 実際に起きた5個の事例から見えてきたこと

若手従業員の交通事故の一因として挙げられる「運転経験の不足」。事故を起こした人の多くは「まさか事故になるとは思わなかった」と話します。その経験不足を知識でカバーするためにも、実際に発生した事故から気づきを得ることは大切です。事故が起きるケースを予測できれば、一瞬でも早くその状況に対処し、事故回避の可能性を高めることができるはずです。では、具体的にどのようなケースを予測すればよいのでしょうか?今回は、5つの事例から見ていきましょう。

【目次】

■対向車線を横切る際にバイクと衝突
■対向車線からUターンしてくる車との衝突
■路上駐車の死角からの飛び出し
■横断歩道の前での急停止
■停車したバスの追い越し
■事故発生を「自分ごと化」させるための仕組みが鍵

対向車線を横切る際にバイクと衝突

1つ目は右折時の対向車線のバイクです。特に、交差点内で対向車線側にも右折しようとしている車がいる場合、その後方から直進してくるバイクはなかなか見えないものです。実際に大分県の県道で発生した事故では、駐車場に入ろうと対向車線を越えて右折しようとした車に、対向車線を直進してきたバイクが衝突しました。

バイク側から見ると、進行方向に突然乗用車が現れる形になるため、とっさに回避するのは極めて難しい状況です。だからこそ、対向車線を横切る際には「後続車は来ていないから大丈夫だろう」ではなく、「対向車線の後方からバイクが直進してくるかもしれない」という意識を常に持つことが大切です。

もちろん、このような意識の持ち方やニュアンスは言葉では伝わりづらいものがあります。実際に社内でヒヤリハットが起きている交差点があれば、「この交差点は交通量が多いので、右折する際には対向車線のバイクに気を付けよう」といった具体例を示した指導が有効です。

対向車線からUターンしてくる車との衝突

2つ目は、片側2車線の道路で対向車線からUターンしてきた乗用車と、直進してきた乗用車が衝突したケースです。片側2車線の道路でUターンする場合、中央寄りの車線変更ではなく歩道側の車線からターンをするドライバーがいます。

このような場合、Uターンを試みた車は後続車と対向車線の車を同時に確認しなければならないため、見落としが発生する恐れがあるのです。企業の管理者の立場からすると、無理なUターンは禁止することはもちろんのこと、周りの車の動きをよく見るように従業員に意識付けをすることが大切です。

路上駐車の死角からの飛び出し

3つ目は、路肩に駐車している車の間から飛び出してきた子どもと接触してしまったケースです。

公園や商業施設付近で路上駐車している車が多く見受けられますが、このような状況では歩道沿いに多くの死角が存在することになるため、車のドライバーは突然路上に飛び出してくる子どもに気づくことが遅れがちです。

歩行者からも、路上駐車が死角になり走行車が来ていることに気付かないで道路に出てしまうこともあります。路上駐車の周辺では人が歩いていることも想定して慎重に運転することが必要になるでしょう。

横断歩道の前での急停止

4つ目は、横断歩道前で急停止した際の追突事故です。あるケースでは、横断歩道前で急停止した乗用車に後続の軽ワゴン車が衝突。乗用車は前に押し出される形で、横断歩道を渡っていた歩行者と接触しました。

黄色信号を加速して通過する人をみかけますが、人によって信号での判断が異なる時にこういったことが起こってしまいます。黄色信号ですぐ後ろに後続車がいる場合の急停止は危険です。また、黄色信号で前方に車がいる場合、自分は通過しようと思っていても、前方車両は「急停止するかもしれない」ということを念頭において走行する必要があります。前方の車が予期せぬ急停止・急ハンドルをすることは、普段から予測しなければならないのです。

警察庁が公開している資料によると、30㎞で走行している自動車が停止するまでに必要な距離は約14mとされています。法定速度を守りつつ、急停止しても追突することがないように、常に車間距離をとって追従することが大切です。

停車したバスの追い越し

最後は、停車したバスを追い越す際に発生した事故です。特に急いでいる場合などには、停車したバスを追い抜こうとした経験が誰しもあるのではないでしょうか。しかし、ここでスピードを出して追い抜くことは厳禁です。

実際に高知県の県道で発生した事故は、バスを降りて停車中のバスの前にある横断歩道を渡ろうとした男子児童が、バスを追い抜いてきた乗用車にはねられるというものでした。横断歩道の手前で停止している車を追い抜く際には、必ずその直前で停止する必要があることを忘れてはいけません。

いかに急いでいる状況下でも停止義務を怠るような無理な運転や急加速などはしないように指導することが求められます。

事故発生を「自分ごと化」させるための仕組みが鍵

今回ご紹介したように、実際に交通事故が発生する場所には一定の共通点があります。しかし、多くはリスクを予測できない経験不足や思い込みによるものです。大切なことは、運転に携わる全ての従業員が実際に起きた事故を「自分ごと化」して、危険予測の意識を持ちながら安全運転を実行することに他なりません。

そこで、安全運転意識を自分ごと化させるために有効なツールが「通信型ドライブレコーダー」です。
パイオニアのビークルアシストは、従業員の危険運転を検知すると、発生場所や動画(前後20秒間)データを自動でクラウドにアップロード。管理者はどういう場所でどういった危険運転が起きているか、クラウド上で一覧管理できるので、急停止や急加速、急ハンドルが多い場合は危険予測が弱いことも考えられますので優先的に安全運転指導を行うなど対策が可能になります。

また、危険運転の発生個所をヒヤリハットマップに整理し、研修などに活用するなど、データを元に一歩踏み込んだ安全運転指導を実現していきましょう。

さらに事故防止・削減に向けた具体的な打ち手をお探しの企業様は、ぜひ次の無料ホワイトペーパーをご覧になってみてください。